就職

個人でもできるブラック企業対策

こんにちは、りょうたです。

今回のテーマは「ブラック企業対策」についてです。

劣悪な労働環境に対してそのままでいては、こちらの身や精神がもちません。

そのため、それを少しでも改善するためにやれることはやっておきましょう。

ブラック企業対策に頼れる機関僕のブラック企業での経験談をまとめてあります。

 

ブラック企業の対策は大事

ブラック企業で働く人

僕も経験ありますが、ブラック企業は本当に厄介です。

長時間労働やパワハラに遭えば、精神的に疲弊しますし、労働環境によっては体調面でも大きな負担がかかります。

どうせならこういう環境を抜け出すなり、改善するなりしたいですよね。

当時の僕もそうでしたが、この辺の情報は当然降ってくるわけでもないので知らない人は本当にずっと知らないまま過ごしています。

今回は労働環境の改善にスポットを当てて、ブラック企業相手に個人としてできることをまとめました。

 

ブラック企業相手に頼れる場所

労働組合

長時間労働、パワハラなどのように会社から不当な扱いを受けた時や賃金などの労働環境・条件面の改善を図りたい時に労働者が団結して会社側と交渉する団体を労働組合と言います。

労働組合の多くは1つの企業に対して1つの労働組合がある事が多いです。

ただし労働組合が存在する会社は、大企業などある程度の規模の会社に限られていて地方の中小、零細企業ともなると労働組合が存在しないことが多いです。

もしくは仮に存在していても、会社の言いなりになって本来の役割を果たせないなんてことも・・・。

僕も茨城県内で3社の中小企業で働いていましたが、労働組合はありませんでした。

 

合同労組

一方で、職場に関係なく業種や年齢別などによって組織される労働組合のことを合同労組(合同労働組合)と呼びます。

ものによっては「○○ユニオン」「○○一般労働組合」とも呼ばれている

労働組合のない企業の場合、会社によっては労働者に不利な条件雇用契約を結ばされることもあり、そうなっても交渉などができず、泣き寝入りになることもあります。

そんな中で合同労組は労働組合のない会社にいる人も入ることができるので、組合の役員が団体交渉の申し入れや交渉も一緒に行ってくれるなどの利点があります。

 

相談できる施設を知る・活用する

長時間労働など労働環境の問題については、社内の人に相談しても解決するということは現実的ではありません。

むしろそれを会社側に言っても、「反乱因子」みたいに見られてかえって攻撃を受ける恐れもあります。

なのでこの手の問題はどちらかというと社外の人・施設に相談した方が改善の可能性はあります。 

そんな時に頼れる主な外部の機関として、

・労働基準監督署

・労働局

・弁護士

といったものがあります。

いずれも労働問題に関する専門家なので、一人で戦うより心強いですね。

 

労働基準監督署

労働基準監督署は主に「労働基準法」に関わる調査をしたり、違反する会社・経営者を指導します。

不当な解雇残業代の未払いが良い例ですね。

 

国(厚生労働省)の出先機関のため、会社側からすれば国を相手にするようなものです。

相談は無料でできますし、是正勧告までたどり着くことができれば基本的に企業側は改善せざるを得なくなるので、状況の改善に役立ちます。

ただし、100%是正させる所まで持っていけるとは限りませんのでご注意ください

(労働基準法に違反している事が確認できないと動かない)

 

労働局

名前は似ていますが労働基準監督署とやることは違っていて、こちらはセクハラ(男女雇用機会均等法)、パワハラやモラハラ(労働契約法)といった労働基準法とは直接関係のない事に関する調査や指導を行います。

労働基準監督署と労働局で対応できる分野が微妙に違うので、自分の悩んでいる分野は要確認ですね。

労働者と会社の間に入って交渉するなど、やることは労働基準監督署とだいたい一緒です。

労働基準監督署同様、コチラも100%解決できるわけではありません。

(とは言え、アドバイスはもらえるので一人で悩むよりはマシですね)

 

弁護士

レアなケースではありますが、弁護士を使うのも手ではあります。

ただ、弁護士とは言っても裁判をやるというよりは、その前段階の「交渉」「労働審判」で決着することが多いですし、その方が負担を考えても望ましいです。

労働審判手続は,解雇や給料の不払など,事業主と個々の労働者との間の労働関係に関するトラブルを,その実情に即し,迅速,適正かつ実効的に解決することを目的としています。

裁判所

裁判まで行ってしまうと、多額の費用や時間が取られますからね。

また、一口に弁護士によっても得意分野・苦手分野はあるので労働関係の法律に強い弁護士が望ましいですね。

さらに「完全成功報酬制」を導入している弁護士だと、「相談料」「着手金」といった諸費用みたいなものもないので、最低限のお金ですみます。

 

できれば、タイムカードや録音しておくなどして違法である証拠を残しておくと有利に進めやすくなります。

 

自分を保つのに大事なこと

ここまでは実際に活用するといい機関を紹介しました。

でも実際働いている時に大事な事もあります。

僕がブラック企業にいる中で、これは効果的だなと思った考えを2つ紹介します。

上司、同僚に洗脳されない

例え人柄が良い人でも上司や同僚にも注意です。

会社によっては上司や同僚も自分たちの会社がブラック企業ということを自覚している場合もあります。

そこで「じゃあ、どうすれば改善するか?」という方向に行けばまだ良いのですが、そういうこともせずに、愚痴ばかり言い続けるような関係性はあまり良くないですね。

僕が過去いた会社も、社長など上の言う事に違和感を覚えている人はいることはいました。

 

でも結局は「でも上の言う事だからしょうがない」みたいな感じに落ち着いてたので、会社全体が悪い意味で染まってしまっていると実感しました。

もちろん良いことに関して染まって団結する分には良いのですが、長時間労働やパワハラなどブラック企業の要素に関わる所まで染まるのは違いますよね。

 

会社外の人とのつながりを持つ

握手する二人

僕は3年前にブラック企業だった塾を辞めましたが、個人的に一番助かったのがこの点でした。

特にブラック企業に勤めていると、どうしても家と会社の往復だけの生活になるため、人とのつながりがかなり希薄になります。

 

そんな中で、僕は体調的にしんどかったある日に高校の先輩と会う機会がありました。

そこで初めてブラック企業の現状を喋っていろいろとアドバイスをもらえました。

また別の日には高校の部活の顧問の先生にも再開し、この方にもガッツリと相談に乗ってもらいました。

結果、この先生にジョブカフェ(若年者就業支援センター)を紹介してもらい、これが転職活動の始まりにもなり、退職する決意が出来ました。

このように会社に関係のない第三者の方と話をすると、思わぬ気づきがあるものです。

 

個人でもできることはある

要点まとめ
  • 労働組合や合同労組に相談
  • 事柄によって、労働基準監督署、労働局、弁護士を活用
  • 上司、同僚に洗脳されない(友達など外部の人と関わりを持つ)

ブラック企業対策としてできることをまとめました。

個人的にも、ブラック企業に勤めていた当時は知らない事ばかりだったので、「当時知れていればなー」と思う所もありました。

過労死したり鬱になってからでは遅いです。

手遅れにならないうちに対策を打つようにしましょう。

ABOUT ME
長池涼太
長池涼太
会社をクビになって自信を無くしていた中でブログを始めました。 自分が音や雰囲気などの刺激に敏感なHSPと分かってからは、特にHSP関連のことをメインに発信しています。 今までいた会社で仕事に疲弊してしまった経験があるので、自分の経験を基にそのような人への道筋になれるような発信をしていきます。